株式会社TSI
Facebook Japan
TSIホールディングスの取り組みから学ぶ、CDP×Facebook「コンバージョンAPI」活用
Cookieの取得や活用を制限する動きが加速し、これまで配信にCookieを活用してきた広告主は対応を迫られています。対応策のひとつが、Cookieに頼らずファーストパーティデータを活用するFacebookの「コンバージョンAPI」です。
Treasure Data CDPはコンバージョンAPIとのコネクタを用意し、ポストCookie時代に備えています。この連携をいち早く導入した株式会社TSIホールディングスをゲストに迎え、導入前の課題や導入後の成果を聞きました。
※本記事は、2021年11月に開催したウェビナーをもとに編集しました
Cookieに頼らないデジタル広告への進化が急務
サードパーティCookieの段階的廃止をはじめ、クロスサイトトラッキング防止機能であるITP（Intelligent Tracking Prevention）によるCookie規制や、広告用の端末識別IDであるIDFA取得のオプトイン化等、ユーザー情報の取得に制限をかける動きは加速している。これらの動きは「マーケティングのあらゆるアクティビティに対して影響を及ぼす」とFacebook Japanの野本氏は話す。
コンバージョン数の計測やオーディエンスの構築がしづらくなるだけではなく、データが不足すれば機械学習の精度も落ちる。広告最適化の効率が悪化し、顧客獲得単価の増加、ひいてはROIの悪化にもつながるだろう。
広告主はCookieを利用できる期間はもうそれほど長くはない。これまでCookieに頼ってきた企業はこのタイミングに合わせて進化できなければ、効率の悪い広告出稿による多大なコストを背負うことになる。
Facebookの「コンバージョンAPI」は、Cookieに頼らずファーストパーティデータを活用した広告配信・計測のためのツールだ。そのため上記の影響を受けることはない。野本氏は個人データ活用によるパーソナライゼーションの重要性やプライバシーとの両立、コンバージョンAPIの活用事例を順に解説した。
広告を個人に最適化するパーソナライゼーションのメリット
個人の趣味嗜好や行動履歴に合わせて最適なコンテンツを表示する、いわゆるパーソナライゼーションは世の中の至る所で行われている。野本氏が提示した生活者へのアンケートデータによると、パーソナライゼーションに対して好意的な回答の割合は70～80％に上る。
パーソナライゼーションにより自分に関連性の高いメッセージやレコメンドを受け取ることで、消費者は選択肢の多さを楽しむことができるようになる。もし興味のない内容ばかりならば、選択肢の多さにうんざりすることだろう。
一方、ビジネスを気に入ってくれる可能性の高い人とつながることができるのは、企業にとってもメリットとなる。パーソナライゼーションは消費者と企業、両方にメリットのある手法だ。
パーソナライゼーションとプライバシーを両立するFacebookの取り組み
野本氏は、個人の属性を把握してパーソナライゼーションを実現するためのシグナルとして以下の4つを挙げた。Facebookはこれらのシグナルを活用してパターンを割り出し、関心に沿ったコンテンツを表示するのに役立てているという。
| ・ウェブサイトシグナル |
| ・アプリ内シグナル |
| ・オフラインシグナル |
| ・オンサイトシグナル |
シグナルのデータを取得する際は、もちろん個人データの保護を考慮しなくてはならない。アンケート調査でも97%の生活者が個人データの保護について「非常に心配している」または「少し心配している」と回答している。
Facebookではパーソナライゼーションとプライバシーは相反するものではないと考え、利用者のプライバシーを考慮したデジタル広告に取り組んでいる。
ポストCookie時代のデジタル広告ツール・コンバージョンAPI
Cookieが利用できないポストCookie時代においてはブラウザとデバイスがデータをブロックするが、FacebookのコンバージョンAPIはサーバー同士でデータのやり取りをすることで従来通りの計測や最適化を実現する。
どのデータをいつ共有するかを広告主がコントロールでき、クラッシュの可能性があるブラウザを介するよりも信頼性が高い。また、広告に活用できるデータの量が多いのも特徴だ。広告主のサーバーからデータを送信するので、Webサイト上でのアクションだけではなくサーバーに保存されているデータも利用できる。
コンバージョンAPIを導入した株式会社Spartyでは、Webピクセルのみを使用した広告配信と比べてCPMを23%、CPAを11％引き下げることができた。
コンバージョンAPIを導入したTSIホールディングスの事例
セミナーの後半では、コンバージョンAPIとTreasure Data CDPを組み合わせてデジタル広告配信を行う株式会社TSIの竹山氏に、Facebook APACの井澤氏とトレジャーデータの小林が質問を行った。
トレジャーデータとFacebookではコンバージョンAPIのコネクタを開発し、利用者側で開発が不要な環境を用意している。
まとめ：広告を取り巻く状況の変化に合わせ、広告主も進化を
今後さらに規制が厳しくなると予想される中、Facebook社のような広告プラットフォーマーとの連携や、顧客理解のために活用するデータの重要性は益々高まっていくでしょう。
広告を取り巻く状況は刻々と変化し続けます。真にユーザーにとって有益で効果の高い広告を配信するには、広告を出す企業側も進化し続けなければなりません。
さらに詳しい情報をお知りになりたい方は下記よりお問い合わせください。
▶︎ お問い合わせはこちら
