IDC社が発表した調査レポートにおいてデータマーケティングオペレーションユーザー向けグローバルCDPのリーダー企業に
本お知らせは2022年3月10日に米国で発表されたニュースリリースの抄訳版です。
【マウンテンビュー, カリフォルニア発：2022年3月10日】
カスタマーデータプラットフォーム「Treasure Data CDP」を提供するトレジャーデータは、IDC社が発表したCDPベンダーを評価する初の大規模調査である「IDC MarketScape：世界のデータマーケティングオペレーションユーザー向けCDPベンダー評価2022 」（※1）において、リーダー企業に選出されました。「Treasure Data CDP」のセキュリティ・ID統合・カスタマーサポートが主な強みとして評価されました。
同調査は、12社のCDPベンダーのプロダクトの機能と市場進出戦略を100以上の基準で評価し、プロダクト提供、戦略、市場での存在感を総合的に判断するものです。
トレジャーデータCEO兼共同創業者の太田一樹は、次のように述べています。「デジタルとプライバシーを取り巻く環境が急速に変化し続ける中、トレジャーデータが特に注力しているのは、顧客中心主義と、安全で信頼できる顧客データ基盤の提供の2点です。IDC MarketScapeのLeaderへの選出は、私たち、そして『Treasure Data CDP』が高く評価されたことの証であるとともに、特にセキュリティとサポートが私たちの強みとして認められたことを誇りに思います。」
IDCのカスタマーインテリジェンス＆アナリティクス部門のリサーチディレクターであるDavid Wallace氏は、次のように述べています。「IDCのCDP調査の目的は、顧客を全方位で捉えることを可能にする重要なテクノロジーの買い手に対して、より明確な情報を提供することです。トレジャーデータの『Treasure Data CDP』は、IDC MarketScapeのリーダーとして、大手・中堅企業が顧客体験（CX）を改善・向上するに必要な、顧客ビューを提供することができます」
加えて、調査レポートではトレジャーデータに関して、「データ・顧客インサイト・顧客エンゲージメントをシームレスに繋ぐことが可能で、実装済みのコネクタのライブラリ、スキーマの柔軟性により、顧客があらゆる種類のデータを迅速に取り込み、価値を生み出すことができる。顧客中心をデータファーストで実現するための基盤を提供している」と評価しています。
また、「大量の顧客データの管理、顧客の全体像を把握するビューの確立、または顧客体験の向上が、企業が取り組む最重要課題の1つである場合、『Treasure Data CDP』を検討するとよいでしょう。特にAPAC、北米、EMEAでソリューションを探している大手・中堅企業は、『Treasure Data CDP』が有力な選択肢となる」と評価しています。
※1
IDC MarketScape: 「Worldwide Customer Data Platforms Focused on Data and Marketing Operations Users 2022」IDC #US48858321, March 2022）
IDC MarketScapeのベンダー評価モデルは、特定市場におけるICT（情報通信技術）サプライヤーの競争力強化の概要を提供するために設計されています。調査方法は、定性的および定量的な基準に基づく厳格なスコアリング手法を用いており、調査結果は、当該市場内における各ベンダーの位置づけが一枚のグラフに示されます。IDC MarketScapeは、ICTベンダーの製品・サービスの提供内容、能力と戦略、現在および将来の市場における成功要因を有意に比較可能な明確なフレームワークを提供するものです。テクノロジーバイヤーは、このフレームワークを活用することで、現行および候補となるベンダーの強みと弱みを包括的に評価することができます。
トレジャーデータ について
2011年に米国で設立したトレジャーデータは、市場の草創期よりCDP を提供しています。トレジャーデータが提供する「Treasure Data CDP」は企業のデジタルトランスフォーメーションに必要な顧客データ管理基盤であり、企業の顧客理解、顧客体験の最適化をサポートします。企業は既存の仕組みと「Treasure Data CDP」を連動させて、様々なデータを柔軟に収集、大規模かつセキュアに統合・分析することができます。「Treasure Data CDP」は、急成⻑中のCDP 分野でリーダーの地位を確立しています。日本、韓国、カナダ、インド、イギリス、フランス、ドイツを拠点に事業を展開しており、フォーチュン500やグローバル2000のエンタープライズ企業をはじめ、450社以上の顧客企業を有します。
日本法人については、2012年11月に設立し、事業開発および技術開発の拠点となっています。現在では日本を起点にアジア太平洋地域へとビジネス領域を拡大・展開しています。
