「Sansan Data Hub」と「Treasure Data CDP」のコネクタ連携でより正確で高品質な顧客データ活用と営業DXを実現
トレジャーデータ株式会社（本社：東京都千代田区、社長執行役員：三浦 喬、以下：トレジャーデータ）は、働き方を変えるDXサービスを提供するSansan株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長／CEO：寺田親弘、以下、Sansan）と協業し、顧客データ活用サービス「Treasure Data CDP」と、営業DXサービス「Sansan」のデータ連携ソリューションで提供する「Sansan Data Hub」機能のコネクタ連携により、共同ソリューションの提供を本日より開始します（※1）
顧客データ活用サービス「Treasure Data CDP」は、企業がすべての顧客データを活用し、洗練された一貫性のある顧客体験を提供するためのプロダクトです。「Treasure Data CDP」の利用企業は、本共同ソリューションにより、煩雑になりがちな顧客企業情報と担当者情報を、包括的に管理・可視化し、最適なコミュニケーションや営業活動の効率化を実現します。具体的には、CDP上で顧客データの名寄せが可能になるほか、「Sansan Data Hub」が外部情報ソースと連携し、会社情報や人物情報をCDP上の顧客マスタに新規で付与、または最新情報に更新します。これにより、常に最新の顧客企業情報と担当者情報による、オンラインとオフラインを横断したコミュニケーションや提案活動が可能となります。
連携イメージ図
Sansanのデータ連携ソリューションとして提供する「Sansan Data Hub」は、複数のシステムに分散した顧客データの統合とリッチ化を可能にする機能で、搭載されている名寄せエンジンは、SansanのAI技術を結集した独自のテクノロジーです。名寄せエンジンは、その精度の高さから、顧客データ基盤の質が導入効果を左右するSFA・CRM・MAツールの提供企業より、API公開に対するニーズが多く寄せられていました。このような背景から2022年9月7日よりSansan Data HubのAPIを公開しています（※2）。今回、そのAPIを活用した協業案件として、トレジャーデータが提供する「Treasure Data CDP」とのコネクタ連携を決定しました。Sansanは、Sansan Data HubのAPI連携先を今後も拡大することで、顧客データ活用を後押しし、営業DXの実現に貢献します。
「Treasure Data CDP」と「Sansan Data Hub」のコネクタを用いたデータ連携の設定方法は、以下のページでご案内しています。
インポート（Sansan Data HubからTreasure Data CDP）
エクスポート（Treasure Data CDPからSansan Data Hub）
※1：共同ソリューションの利用には、「Sansan」および「Treasure Data CDP」の両サービスの契約が必要です。
※2：「Sansan Data Hub」のAPI連携機能の利用には、Sansanの契約が必要です。
トレジャーデータについて
Treasure Data, Inc.は、2011年12月に米国で設立後、2012年11月、事業開発および技術開発の拠点として、日本法人であるトレジャーデータ株式会社を東京に設立しました。米国、日本に加え、カナダ、韓国、イギリス、フランスにも拠点を置いています。トレジャーデータは、企業がすべての顧客データを活用して、洗練された一貫性のある顧客体験（Connected Customer Experiences）による企業価値の向上を実現することを支援しています。トレジャーデータのCustomer Data Cloudは、カスタマーデータプラットフォームと意思決定機能を備えており、部門やチャネル横断で、よりパーソナライズされた顧客体験の提供を可能にします。Customer Data Cloudの「Treasure Data CDP」は、数々のアワードを受賞しており、グローバルで450社以上の顧客企業に活用されています。
Sansanについて
Sansan株式会社は、「出会いからイノベーションを生み出す」をミッションとして掲げ、働き方を変えるDXサービスを提供しています。主なサービスとして、営業DXサービス「Sansan」や名刺アプリ「Eight」、インボイス管理サービス「Bill One」、契約データベース「Contract One」を国内外で提供しています。「Sansan」は、名刺管理を超えた営業DXサービスです。名刺やメールといった接点から得られる情報を正確にデータ化し、全社で共有できるデータベースを構築します。あらかじめ搭載している100万件以上の企業情報や商談をはじめとする営業活動の情報も一元管理できるようにすることで、これまで気付けなかったビジネス機会を最大化し、売上の拡大を後押しします。また、名刺関連の業務や商談準備を効率化することで、社員一人ひとりの生産性を高め、コストの削減も可能にします。
