株式会社TSIではメール作成工数を約66%に削減
トレジャーデータ株式会社（本社：東京都港区、社長執行役員：三浦 喬）は本日4月16日より、次世代型の顧客エンゲージメント機能「Engage Studio（エンゲージ・スタジオ）」を世界に先がけて日本で提供を開始します。この新機能により、企業はAIと高度なデータ分析をリアルタイムに駆使し、メール等を通じて一人ひとりの顧客に最適なメッセージを届けることで、より戦略的で効果的なコミュニケーションを実現できます。実際に株式会社TSIによるテスト導入では、メール作成にかかる工数が従来比で約66%に削減されるという成果が確認されており、業務効率とメッセージの質の両立が可能であることが実証されました。
「Engage Studio」は、Treasure Data CDPに蓄積されたファーストパーティ、セカンドパーティ、サードパーティのデータを統合した、「ダイヤモンドレコード」と呼ばれる顧客プロファイルを使用して、個々の顧客に最適化されたリアルタイムのコミュニケーションを実現します。この機能は、トレジャーデータの「AI Agent Foundry（AIエージェント・ファウンドリー）」を基盤としており、顧客一人ひとりの行動に応じて、最適な内容・チャネル・タイミングでのメッセージ配信を自動化します。大規模でありながらもパーソナライズされたエンゲージメントを可能にします。
「AI Agent Foundry」は、AIエージェントの構築・展開・継続的な改善を通じて、この高度な仕組みを支えています。トレジャーデータの「インテリジェントCDP（ICDP）」では、データ、AI、そして人の判断がシームレスに連携し、顧客とのダイナミックで高価値なコミュニケーションを実現します。
「Engage Studio」の主な特長
- AIによる最適なターゲティング
AIが顧客データをもとに、ターゲットの絞り方やアプローチ方法を常に改善し、成果につながるマーケティングを実現します。 - 行動に基づいたリアルタイムなメッセージング
従来の一斉配信ではなく、AIが今の顧客の行動や状況を理解し、一人ひとりに最適なタイミングと内容でのパーソナライズドなコミュニケーションを実現します。 - CDPと連携したコミュニケーション
従来のメール配信システムに代わり、CDPに統合された顧客データを活用します。AIが意思決定と施策実行の自動化まで行い、一貫性のある体験を提供します。 - 大規模企業に対応した高度な実行能力
Web、アプリ、メール、店舗、SNSなど、さまざまな接点を一つにまとめて連携します。セキュリティや法令対応も万全で、大企業のニーズにも対応します。
「Engage Studio」の今後の展開
企業があらゆるデジタル接点での顧客とのやり取りを一元管理しようとする中、トレジャーデータは「Engage Studio」の機能をさらに拡張し、より幅広い多チャンネル戦略をサポートしていきます。これにより、企業は顧客の購買行動全体を通じて、状況に応じたシームレスな体験を提供できるようになります。
本新機能提供に対し、電通デジタルの副社長執行役員 小林 大介氏は、次のように述べています。
『Engage Studio』をテスト導入した、株式会社TSI EC事業統括部 マーケティング・CRM部 / データマネジメント課の片岡賢太氏、嘉手川恵里氏、大脇椋氏、向山瑞穂氏は以下のように述べています。
日本企業のデジタル変革が加速する中、「Engage Studio」はAIを軸にした新しいアプローチで、顧客との関係づくりを支援します。企業は、AIによる高度な顧客分析を活用し、一人ひとりに合わせたダイナミックなコミュニケーションを実現できます。トレジャーデータの「AI Agent Foundry」を基盤とするこの機能により、企業はより深い顧客理解、より精緻な顧客セグメント、そして効果的な顧客対応のオーケストレーションを実現し、顧客データの価値を最大限に引き出すことができます。
Engage Studioの詳細については、こちらをご覧ください。
当社経営陣からのコメント
本機能の提供に際し、当社経営陣からのコメントをお知らせします。
トレジャーデータについて
Treasure Data, Inc.は2011年12月に米国で設立され、2012年11月には日本法人であるトレジャーデータ株式会社を東京に設立しました。日本を事業開発および技術開発の重要拠点として位置づけ、これまで国内外の企業のデジタル変革を支援してきました。
トレジャーデータは、世界をけん引する革新的な企業に向けて、高い信頼性と性能、そしてAIを軸としたアーキテクチャを融合した、エンタープライズ企業向けの「インテリジェント・カスタマーデータプラットフォーム（CDP）」を提供しています。安全性と柔軟な拡張性を備えた環境のもと、顧客一人ひとりに最適化された高度なパーソナライゼーションを実現し、企業の収益向上やマーケティングコストの最適化に貢献しています。
当社のCDPは、マーケティング、営業、カスタマーサービスなど顧客接点を担うすべての部門が、顧客データを最大の資産として活用できるよう支援します。現在、Fortune 500やGlobal 2000を含む世界中の400社以上の企業に導入されており、日本市場においては8年連続でCDP市場シェアNo.1（※）を獲得しています。
※出典：ITR 「ITR Market View：メール／Webマーケティング市場2025」 CDP市場：ベンダー別売上金額推移およびシェア（2017〜2024年度予測）
