〜あらゆる顧客接点を横断した“つながる体験”をデータで実現〜
トレジャーデータ株式会社（本社：東京都港区、社長執行役員：三浦 喬、以下、トレジャーデータ）は、Teradata（NYSE：TDC）の日本法人 日本テラデータ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：大澤 毅、以下、日本テラデータ）が提供する、AIシステムの大規模な本番運用を可能するAIデータ統合基盤「Teradata Vantage」との連携を開始しました。
今回の連携により、企業は「Teradata Vantage」に蓄積された各種データと、「Treasure Data CDP」が収集・統合する多様な顧客データをシームレスに組み合わせることが可能になります。従来、企業内では部門やチャネルごとにデータが分断され、オンラインとオフラインの顧客データが別々に管理されていることが課題でしたが、「Treasure Data CDP」の「ID Unification」機能により、複数の顧客識別子（ID）を横断的に統合し、顧客のより包括的な把握を可能にします。
さらに、両社の連携はマーケティングや分析領域にとどまらず、営業、商品企画、カスタマーサポートといった幅広い業務領域での生成AIの活用にも柔軟に対応します。具体的には、施策立案、セグメント探索、効果検証、分析レポート作成、営業強化など、AI活用の幅を大きく広げることができます。その結果、顧客一人ひとりに最適なタイミングで最適な体験を提供するための仕組みの構築が可能です。
この統合された顧客データを基に、企業は、施策立案、セグメント探索、効果検証、分析レポート自動作成、営業強化など、幅広い業務領域において、各社にカスタマイズされた生成AIを構築・活用することができ、生成AIから得たインサイトから、顧客一人ひとりに最適なタイミングとパーソナライズされた顧客体験の提供を、チャネルを横断して提供することが可能となります。
また、「Teradata Vantage」の強力な分析基盤と「Treasure Data CDP」の柔軟なデータ統合・活用機能を組み合わせることで、そのインサイトを広告やメール、アプリ通知といった各種チャネルに即時反映できるほか、これにより、企業は分析から施策実行までのリードタイムを大幅に短縮し、よりスピーディかつ精度の高い顧客アプローチを実現できます。
また、本連携は今後、「Zero Copy」を含むより高度なデータ連携方式への対応も視野に入れています。「Teradata Vantage」と「Treasure Data CDP」の環境間でデータを複製せずに直接照会・活用することで、セキュリティやパフォーマンスを保ちながら、より効率的なデータ活用が可能になることを目指しています。
トレジャーデータは今後も、パートナーとの連携を通じて、企業が保有する多様な顧客データを価値ある情報へと変換し、より良い顧客体験の創出とビジネス成長の実現を支援してまいります。
「Teradata Vantage」について
「Teradata Vantage」は、AIシステムの大規模な本番運用を可能するAIデータ統合基盤です。Amazon Web Services、Azure、Google Cloudの主要パブリッククラウド、オンプレミス上で利用することが可能です。これらパブリッククラウド上のTeradata Vantageを連携させるマルチクラウド、さらにオンプレミス環境を連携させるハイブリッドクラウドでデータ分析基盤を構築することができます。超並列処理技術、高度なワークロードマネジメントなどにより比類なき低い総所有コスト（TCO）で大規模なデータ分析基盤の運用を実現します。また、高度なアナリティクス機能ClearScape Analyticsを搭載し、生成AIを含むAI/MLのモデル開発から運用までエンドツーエンドのパイプラインを大規模に実行できます。
トレジャーデータについて
Treasure Data, Inc.は2011年12月に米国で設立され、2012年11月には日本法人であるトレジャーデータ株式会社を東京に設立しました。日本を事業開発および技術開発の重要拠点として位置づけ、これまで国内外の企業のデジタル変革を支援してきました。
トレジャーデータは、世界をけん引する革新的な企業に向けて、高い信頼性と性能、そしてAIを軸としたアーキテクチャを融合した、エンタープライズ企業向けの「インテリジェント・カスタマーデータプラットフォーム（CDP）」を提供しています。安全性と柔軟な拡張性を備えた環境のもと、顧客一人ひとりに最適化された高度なパーソナライゼーションを実現し、企業の収益向上やマーケティングコストの最適化に貢献しています。
当社のCDPは、マーケティング、営業、カスタマーサービスなど顧客接点を担うすべての部門が、顧客データを最大の資産として活用できるよう支援します。現在、Fortune 500やGlobal 2000を含む世界中の400社以上の企業に導入されており、日本市場においては8年連続でCDP市場シェアNo.1（※）を獲得しています。
※出典：ITR 「ITR Market View：メール／Webマーケティング市場2025」 CDP市場：ベンダー別売上金額推移およびシェア（2017〜2024年度予測）
